日経ビジネスの「危機感駆動型ニッポンの危機！？」という記事が気に留まった。勝手ながら要約すると、
- 相手のパフォーマンスを評価する際、米国人はポジティブな表現を、日本人はネガティブな表現をよく使う。
- その元凶は、危機状況からの復興を何度も遂げてきた日本の歴史にあり、フロンティアでの希望の実現に走り続ける米国の歴史にあるのではないか。
後者の空想的仮説はさて置き、前者は強く実感する。それはつまり、長所を伸ばすよりも、短所を改善する指導法に直結する。もう少し、米国式を取り入れるべきかと思う。
記事文中では、メディアや政治家のアピール法についても触れている。「日本はこのままではダメになる！」「私ならアメリカ経済を打開できる」と伝えることで支持を求める、と。頷ける事実であると思う。何より、私自身が体現している。上司や同僚を自分と同じベクトルにする為に、意識して、または無意識に、その危機感を煽るような言い方をすることが多い。危機感の共有なくしては、どれほどメリットを並べ立てても、作業の優先度を上げてはもらえない。これも、本能的な要素があるにせよ、日米の差異があることは間違いない。
そもそも、メディアがネガティブな報道に傾倒することは、社会にとって良いことなのだろうか？ 例えば、殺人事件を詳細に掘り下げて、毎日のように報道することにどれ程の意義があるのだろうか？ 模倣犯を生み出したり、ある意味、事象が常識化することによって、一般人のモラル意識を低下させるだけではないか？ 悪行報道を減らし、善行報道を増やすだけで、日本の治安レベルが高まるのではないか、と本気で思っている。
